補聴器試聴(無料貸し出し)

補聴器の試聴ができます。対応補聴器、貸し出し期間は直接店舗にご確認ください。

出張訪問対応店

お店に訪問が困難な場合、ご自宅に補聴器の専門家が訪問してご相談を承ります。

認定補聴器専門店

認定補聴器技能者が在籍し、補聴器の調整・選定に必要な設備について公益財団法人テクノエイド協会に認定されている店舗です。

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総合支援法対応店

難聴が高度・重度で、身体障害者の基準に適合する場合は、障害者総合支援法による補装具費支給制度を利用することができます。原則として、費用の1割を利用者が負担することとなります。ただし、所得に応じて一定の負担上限が設定されています。また、補装具は原則として1種目について1個の支給が対象となります。手続きは各自治体によって異なる場合があります。詳しくはお住まいの市区町村の福祉課にお問い合わせください。

遠隔サポート対応店

専用のスマートフォンアプリを介して、オンラインで補聴器を調整できます。※一部対応していない器種があります。

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オトスキャン取扱店

レーザーによる3Dデジタルスキャナーで耳型を迅速に採取します。一人ひとり異なる耳の形状を直接肌に触れることなく安全に、正確に採寸し、オーダーメイド補聴器を作成します。

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データで見る補聴器の世界

データで見る補聴器の世界

データで見る補聴器の世界

世界の補聴器事情

WHO(世界保健機関)の報告によると、全世界では3億6000万の人々が日常生活に支障をきたすほどの聴覚障害*1を抱えており、経済的影響は7500億国際ドル(世界銀行により定義された通貨単位)に及ぶと報告されています。これには保険医療費、教育支援費、生産性の損失、社会的費用が含まれています。WHOでは幼児や小児期難聴の早期診断は言語習得にも関わる問題として、難聴の原因や影響について啓蒙、技術支援などを行っており、聴覚障害の危険を避けるには1日の騒音許容レベルを85dB(商店街の音)で1時間、100dB(電車の音)では15分と推奨しています。またWHOは加齢性難聴になってしまった場合、「きこえ」を元に戻すことは難しく補聴器など補助装置の使用も勧めています。

加齢性難聴の発症を予防または遅延させる方法

  • ・耳せんなどを着用し、大きな音から耳を保護する
  • ・携帯型音楽プレーヤーの使用は1日1時間未満に制限する
  • ・難聴を発症しやすくなる高血圧や糖尿病にならない生活を送る
  • ・健康的な食事と十分な運動
  • ・喫煙を避ける

 

WHOのオンラインQ&A

日本では、一般社団法人日本補聴器工業会が公益財団法人テクノエイド協会の後援とEHIMA(欧州補聴器工業会)の協力を得て、日本における難聴や補聴器の実態調査(JapanTrak)が2012年と2015年に実施されました。欧米諸国のデータとともに日本の難聴、補聴器の実態について見てみましょう。

日本の難聴者率(自己申告)は11.3%と、欧米諸国に比べて大きな違いはありませんが、「難聴者の補聴器使用率」は13.5%と欧米諸国に比べて圧倒的に低くなっています。イギリス、ドイツでは福祉に対して独自の伝統・制度を持っているため、補聴器の販売・供給体制が社会に定着しています。アメリカでは公的補助がないにも関わらず補聴器の使用率は日本の倍以上になっております。

 

補聴器を購入するまでの年月を比較すると、欧米諸国に比べて日本は4-6年と長く、補聴器を買い替えるまでの期間は他国と同様の5年となっています。

難聴に気付いてから補聴器を購入するまでの年数
スイス :2年
ドイツ :2-3年
フランス :3年
イギリス :3年
日本 :4-6年

※Eurotrak 2015(独・仏・英・スイス)、Japantrak 2015(日本)

補聴器を買い替えるまでの期間
日本 :5年
イギリス :5年
ドイツ :5年
スイス :6年
フランス :6年

日本の補聴器利用率は、7~8人に対し1人ですが、難聴者が補聴器を使い始めた動機は「きこえが悪くなったから」とご自身が不自由を感じることによるものが多いようです。補聴器を使用することで改善したと思う側面のTOP3は「安心感」「会話のしやすさ」「自分自身の気持ち」でした。

*1 よく聞こえる方の耳で成人では40dB以上でも聞き取れない、子どもでは30dB以上でも聞き取れない場合

 
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